生まれながらの根無し草、風に吹かれて流されて、どこにたどり着くのやら。世の中も人生もプログラムも思い通りには動きませんが、まあボチボチゆきましょう。
ひさびさにAndroid関連の仕事が舞い込んできた。 ここ数年Androidからは遠ざかっていたので開発環境を整えるところから始めなくてはならない。
とっかかりの、のっけから、Javaのバージョン問題にハマってしまった（Java 8が必要）。 落とし穴を避ける方法をメモしておく。 macOS High Sierra 10.13.6 にて検証した。
素のmacOSで、ターミナルからjavaコマンドを実行すると、
$ java -version
No Java runtime present, requesting install.
“java”コマンドラインツールを使用するには、JDKをインストールする必要があります。
と、いうダイアログボックスが表示される。
「詳しい情報…」をクリックするとOracleサイトのJava SE Downloadsページが開くのでここからJava 8をダウンロードしてインストールする。
公的年金だけでは老後の生活費が2,000万円不足するという、金融庁が出した金融審議会報告書が話題を呼んでいる。 年金返せデモも行われる大騒ぎ。
心配しなくても年金制度は破綻しないことになっている。支給金額を限りなくゼロに近づけ、支給開始年齢を引き上げ続ければいいだけだ（いざとなったら受給開始年齢100歳とかに設定すればよい）。そうすれば制度自体は破綻しないのでお役人的にはウソついてないし問題ない。政治家的には百年安心どころか千代に八千代に安心だ。
歴史と伝統をなにより大切にする美しい国にとって重要なのはシステムを維持することであって、実際にそのシステムが国民の役に立つかどうかなんてのはさしたる問題ではない。 2,000万円不足しようが、3,000万円不足しようが自己責任である。各員一層奮励努力セヨ。 ところで消えた年金はどこいったんでしょうね。
それはさておき、知人のＧ氏から、Chromeブラウザでセキュリティ診断に進むと警告「1件の問題が見つかりました」と表示されるんだけど、どうすればいいですか？（書いてあることの意味がよく分からない）と、質問された。
Googleアカウントのセキュリティ診断ページに、次のような指示がある。
再設定用のメールアドレスを確認してください
行政手続きを原則デジタル化する「デジタル手続法」が2019年5月24日、参院本会議で可決、成立したらしい。なにをいまさら、な、周回遅れ感が漂っている。手書きの届け出書類に判子を押すことを強制しているような役所がデジタルファーストとか片腹痛い。どうせなら歴史と伝統を何より重要視する美しい国ならではの 押印強要文化 を千代に八千代に継承していただきたいものである。やっぱり、日本人なら紙と印章だよね。
そんなわけで、若者の紙ばなれが取り沙汰される今日この頃だが、かつては、私も紙に印刷するためのプログラムで糊口を凌いでいた。プリンタードライバーや印刷関連のプログラムをいろいろと製作したものだ。かれこれ十数年も前の話。いまや紙に印刷するような仕事は皆無である。
そんな大昔のシェアウェア、拙作プリンタードライバーの1つ MPrint Driver を購入してくれていたお客さんのＴ氏から突然電話があり、新しいmacOSで動かせませんか？ と、尋ねられた（MPrint Driverは、Brotherのモバイルプリンター MPrint MW-100e、MW-120、MW-140BT、MW-145BT、MW-260に対応したMac用ドライバーである）。
残念ながら手持ちの実機が壊れてしまって、もはや、新しいmacOSでは動作確認ができないので開発は終了していることを説明すると、なんと、MPrintシリーズプリンターを複数所有しているので1台わけてくれるという。こんな、法人向けで、普通個人は購入しないであろうマニアックなプリンターをたくさん持っているとは一体何者なのだろう。Ｔ氏おそるべし。
数日後、Brother MPrint MW-145BTが送られてきた。
今年4月に、いわゆる働き方改革関連法が施行された。その目玉は「残業時間の上限規制」（労使協定があったとしても超えられない上限を定めたこと）だそうな。 この法律に当て込んでか「わたし、定時で帰ります。」なんてドラマも始まっている。
サラリーマンの長時間労働を是正しましょうみたいな、耳タコな問題への小手先の方策に対して、大仰に 改革 とか銘打つあたり、ヘソが茶を沸かす。わざわざ新規に立法するようなことか。
お上に決めていただかないと、残業をやめることも、有給休暇の取得もできないような労働者の容態（国民性？）にこそ根本的な問題があるんじゃないの？
美しい国では、空気を読んで皆（みんな）と同じように行動することが何より重要なので、定時に帰ると嫌われるから仕方ないか。
日本の会社は営利事業団体ではなく、社会保障団体だという指摘は50年前からあるが、まずはそのあたり、徴税や社会福祉を企業に押し付けるようなシステムから改革したらどうなんだろう、滅私奉公するような人間も減ると思うが……
経団連の会長とトヨタの社長が、相次いで「終身雇用を維持するのは難しい」という発言をしたことが話題になっている（そういえば、就活ルール＝新卒一括採用の廃止が波紋を広げているとかいう話もあったな）。
いまごろ気がついたのだろうか？ さすがは歴史と伝統を何より重要視する老いた現状維持派が運営している美しい国、まるで長い夏休み終了の前日になってあわてて宿題にとりかかる小学生のようだ。
新卒一括採用、年功序列、終身雇用のような「才能を埋没させ、無能を温存する」システムは、厳しい自由競争の中で生き残ってきた海外企業に対抗していく過程でいずれ立ち行かなくなる。（今すぐには無理でも）採用、雇用のあり方を改めていくべきではないか。
かつて世界的に有名な経営者が著書（50年前のベストセラー）の中でそんなふうに提言していたのを思い出す。50年といえば半世紀、人生スケールでいえば遠い昔だ。予想もつかなかった突発的な事案でもないんだから、50年前から真剣に取り組んでりゃ解決できてたんじゃないのか。
